まずは内容やプログラムの詳細を知りたい方へ
無料オンライン説明会開催決定!
▪️ 2024年8月16日(金)18:30〜19:30
▪️ 2024年9月 2日(月)18:30〜19:30
チャレンジャー2期生(2024年3月卒業生)の参加も決定!
実際に参加した先輩のリアルな声を聞くことができます。
オンライン説明会日程は終了しました
PROGRAM
プログラム詳細
01
スタートアップセミナー
(通称:AGORA起業塾)
チャレンジャーは期間中、資金調達やマーケティング等を学ぶ
スタートアップのためのセミナー、通称「AGORA起業塾」に参加します。
「新規事業の事業計画の磨き込み・事業計画の実現化・実現化までの
スピードUP 」を目的とし、参加者同士で切磋琢磨しながら
インプットとアウトプットを繰り返します。
02
メンターによるブラッシュアップ面談
AGORA Hon-atsugiには事業アドバイスを行う
インキュベーションマネージャーが在籍しており、
チャレンジャーは専門家による
メンタリングや事業相談が無料で可能です。
03
国家資格キャリアコンサルタントによる
自己理解の支援
前年度より国家資格キャリアコンサルタントによる
自己理解面談を導入しました。
自身の強み、弱みを分析し事業に結びつけ、事業を加速させます。
04
地域創生イベント
県央地域の事業家が登壇したり、
周辺地域の学生が起業家とPOP UP STOREまでのマーケティングを
一緒に行うイベント等、地域に根付く催しを毎月開催しています。
AGORA Hon-atsugiは年間30回以上各種セミナー、イベントを
開催しており、支援期間中、チャレンジャーは無料で参加可能です。
(※飲食を伴う交流会などは料金がかかるものがあります。)
05
拠点の利用が無料で!
支援期間中はAGORA Hon-atsugiのフリー会員となっていただき、
施設の専用スペースを無料で利用が可能です。
本厚木駅直結とアクセスは抜群、カフェのような開放感のある空間と
オフィスを備えた環境で起業を加速させます。
MENTER
メンター・講師紹介
長谷部 信樹
NOBUKI HASEBE
プログラムコーディネーター兼メンター
株式会社 AGORA CEO
・⿃取県⽇野郡出⾝。
・2004 年、㈱キープ・ウィルダイニング⼊社。
取締役本部⻑、専務取締役を歴任。
50 店舗の事業拡⼤に経営陣として貢献。
・2017 年、新規事業であるインキュベーションプロジェクトのリーダーとして新規事業⽴ち上げ担当。
・2019 年、コワーキングスペース BUSO AGORA を⽴ち上げ。
(東京都認定インキュ ベーション施設)
・2022 年、株式会社⼩⽥急SCディベロップメント様の委託を受けAGORA 本厚⽊ (厚⽊)をプロデュース。
神奈川県ベンチャー⽀援拠点として運営受託。
・2023 年、多摩信⽤⾦庫様の委託を受け、me:rise ⽴川(⽴川)をプロデュースし、運営受託。
同年、関東学院⼤学様の委託を受け、AGORA KGU 関内(関内)をプロデュ ースし、運営受託。
・2024 年 9 ⽉に上記 4 拠点を分社という形で㈱AGORA 設⽴し、CEO 就任。
・経営の傍ら、各拠点の IM として年間 100 名ほどの創業相談に対応。
・株式会社GLOCAL GUNSHI代表取締役軍師
・公益財団法人 東京都中小企業振興公社 事業戦略部
多摩創業支援課 専門相談員
・株式会社AGORA 東京都認定インキュベーション施設
「BUSO AGORA」「agora Hon-atsugi」インキュベーションマネージャー
・NEXs Tokyo サポーター兼メンター
BOND大学 経営学修士MBA。転職支援会社の営業後、インターウォーズ株式会社にて、インキュベーションコンサルタントとして、「イントレプレナー塾(企業内起業家育成プログラム)」をゼロから立ち上げ、
400名を超える企業内起業家と向き合い、事業計画書の作成支援に従事。
その他、企業M&A支援や出向型インキュベーション支援としてスタートアップ常駐して経営に携わった。
東京都認定インキュベーション施設にて、年間200名、これまでに延べ1,000名超の起業相談を受けている。
2023年には100以上の起業家にAIを活用した事業アドバイスを行なった。
吉井 慎人
MAKOTO YOSHII
株式会社GLOCAL GUNSHI代表取締役軍師
株式会社 AGORA CIO
・東京商工会議所 ビジネスサポートデスク東京北 コーディネータ―
・相模原創業ゼミ メイン講師
総合広告代理店、コンサルティングファーム、ITベンチャー、ITベンダー会社を経て、2013年に経営コンサルタントとして独立。
2022年、デジタルマーケティング支援の会社(株)カタパルト設立。
中小企業のマーケティングやIT化による業務改善・生産性向上支援補助金申請 サポート等を支援。
商工会議所や創業支援施設の専門家として、年間100名程度の創業支援を実施。
自身が持つ強みから経営戦略に落とし込む支援を得意としている。